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当ブログは主に「帝國陸海軍関連の軍跡(遺構・戦跡・石碑など)」・「英霊顕彰施設」を紹介していますが、
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なお、紹介する軍跡は資料不足から漏れ・誤認等もあると思いますのでお気付きの点があれば、ご教示頂ければ幸いです。

鈴鹿海軍工廠

サーキット場で有名な鈴鹿市に鈴鹿海軍工廠がありました。
鈴鹿海軍工廠 F 鈴鹿海軍工廠 門札(移設) (2)(三重鈴鹿)
▲鈴鹿海軍工廠の門札

【探索日時】
平成26(2014)年3月18・19日





鈴鹿海軍工廠 概略
昭和13(1938)年10月、先行着手された航空戦備の大幅増強(生産数の2倍強強化)を盛り込んだ「第四次海軍軍備充實計畫」(「マル四計畫」)に対応すべく航空機銃新製工廠として豐川海軍工廠に続き、多賀城海軍工廠とともに計画され、昭和18(1943)年6月1日、鈴鹿海軍工廠が開庁します。

鈴鹿では九七式七粍七固定機銃、二式十三粍旋回機銃、両機銃の弾薬包(他説では加えて七粍七旋回機銃、三十粍機銃弾薬包、爆弾薬包、同信管)の新製を担当します。
※詳細は後述

鈴鹿海軍工廠 鈴鹿海軍工廠 施設のみ(三重鈴鹿)
▲現在の地図に鈴鹿海軍工廠の範囲を転写
① 鈴鹿海軍工廠
② 鈴鹿海軍工廠 工員養成所
③ 鈴鹿海軍共済病院
④ 鈴鹿海軍工廠 山の手発射場
⑤ 疎開倉庫
⑥ 丸岡倉庫
⑦ 鈴鹿海軍工廠 物資部
⑧ 官舎
⑨~㉗ 工員宿舎・工員住宅(詳細は後述)
※緑文字が紹介施設


遺構について
① 鈴鹿海軍工廠
広大な敷地を誇った鈴鹿海軍工廠ですが、戦後の急速な開発により殆どの遺構が滅失、住宅地に火工部(弾薬包の新製)の遺構が僅かに遺ります。
鈴鹿海軍工廠 鈴鹿海軍工廠 火管工場 現在(三重鈴鹿)
▲火工部の遺構配置

A 火管圧填場
幅7.5×奥行32×高さ3mのコンクリート製です。
本来は南側にも軒が伸びていましたが撤去、2階が増築され集合住宅に改造されています。
所有者によると内部は仕切の壁があるそうです。
鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 南東から(三重鈴鹿)
▲道路から
 車が停まっているコンクリート部分が撤去された部分

鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 南から(三重鈴鹿)
▲南側全景

鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 南西から(三重鈴鹿)
▲南側壁面

鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 南側破壊部分(三重鈴鹿)
▲撤去された壁の断面

鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 北東から(三重鈴鹿)
▲北側

鈴鹿海軍工廠 A 火管圧填場 北から(三重鈴鹿)
▲北側全景

鈴鹿海軍工廠 A持ち主のぶーちゃん(三重鈴鹿)
▲見学していると寄って来るブーちゃん

※所有者の許可を得て敷地内から撮影しています


B 火管圧搾場
もはや原型が分からないくらい増改築されています。
鈴鹿海軍工廠 B 火管圧搾場 北西から(三重鈴鹿)
▲北側

鈴鹿海軍工廠 B 火管圧搾場 西から(三重鈴鹿)
▲西側

鈴鹿海軍工廠 B 火管圧搾場 南西から(三重鈴鹿)
▲南側

鈴鹿海軍工廠 B 火管圧搾場 東から(三重鈴鹿)
▲東側

鈴鹿海軍工廠 B 火管圧搾場 東側コンクリート壁(三重鈴鹿)
▲破壊されている壁の断面


C 火薬庫
幅2.2×奥行3.15×高さ2.8mの煉瓦製で物置に改造されています。
鈴鹿海軍工廠 C 倉庫 南東から(三重鈴鹿)
▲入口側

鈴鹿海軍工廠 C 倉庫 北西から(三重鈴鹿)
▲裏側

鈴鹿海軍工廠 C 倉庫 内部(三重鈴鹿)
▲モルタルで仕上げられた内部

※所有者の許可を得て内部撮影しています


D 火薬庫
幅2.2×奥行2.15×高2.2mの鉱滓煉瓦躯体にモルタル仕上げで農具倉庫として使用されています。
鈴鹿海軍工廠 D 物置 北西から(三重鈴鹿)
▲正面側

鈴鹿海軍工廠 D 物置 南側の窓(三重鈴鹿)
▲裏にある窓と壁面に残るモルタル

鈴鹿海軍工廠 D 物置 西側壁面躯体のセメントレンガ(三重鈴鹿)
▲躯体の鉱滓煉瓦表面


E 火薬庫
上記Dと同じ。
鈴鹿海軍工廠 E 物置 南西から (3)(三重鈴鹿)
▲正面側

鈴鹿海軍工廠 E 物置 北東から(三重鈴鹿)
▲裏側


F 鈴鹿海軍工廠 門札
道路拡張による正門撤去の際に有志が保存、昭和50(1975)年8月、鈴廠会により正門跡から南側に500mの位置に移設されました。
鈴鹿海軍工廠 F 鈴鹿海軍工廠 門札(移設)(三重鈴鹿)
▲門札碑
 鈴鹿市の発展となった鈴鹿海軍工廠が讃えられています

鈴鹿海軍工廠 正門古写真(三重鈴鹿)
▲往時の写真

鈴鹿海軍工廠 F 鈴鹿海軍工廠 門札(移設) (2)(三重鈴鹿)
▲門札


鈴鹿海軍工廠 略歴
昭和13(1938)年10月、海軍省は「第三次海軍軍備補充計畫」(通称「マル三計畫」)の完成とともに航空戦備の大幅増強(生産数の2倍強強化)を盛り込んだ「第四次海軍軍備充實計畫」(「マル四計畫」)を先行着手、昭和13(1938)年11月15日、各航空機生産会社に対し第一次製造能力拡張(当初、昭和15年3月完了予定でしたが、後に昭和16年3月完了予定に変更)を示達します。
機体の増産に伴う航空機銃の需要増加に対応すべく、既存の横須賀海軍工廠造兵部、大日本兵器㈱に加え、昭和14(1939)年12月15日、豐川海軍工廠を開設します。

昭和16(1941)年4月、各社の工場拡張・増設(官設民営工場の建設)を含む第二次製造能力拡張(昭和18年3月末、完了予定)を示達するとともに、海軍艦政本部(航空行政は海軍航空本部の管掌ですが、航空機銃は砲熕兵器として艦本が管掌)は仮称第二A廠(後の豊廠)の候補地だった多賀城、及び仮称J廠の新設を計画、水田が無く畑地・山林のため平坦な土地が拡がり、年間を通し積雪がほとんど無く、港湾・幹線道路・鉄道が近接し、航空機会社が集中する愛知の近傍で且つ肥沃な穀倉地帯が広がり食糧の確保が容易な三重県鈴鹿郡国府村、庄野村、牧田村、河芸郡飯野村(昭和17年12月1日、海軍の要望で鈴鹿市に)一帯に仮称J廠用地を選定します。
※当初は神奈川県鎌倉郡深沢村に横須賀海軍工廠造兵部の分工場用地を確保(深澤分工場は水雷製造を実施)しますが、着工直後に鈴鹿郡に変更

仮称J廠は年産、九七式七粍七固定機銃2,000挺、同弾薬包20,000,000発、二式三十粍固定機銃1,000挺、同弾薬包(薬莢に弾丸を取り付けた完成品)5,000,000発を予定します。

第七十八回(昭和16年12月16・17日(臨時))、第七十九回帝國議會(昭和16年12月26日~昭和17年3月25日(通常))において仮称J廠予算として「一、水陸諸施設急速整備ニ要スル経費(臨軍乙號)(1)(ロ)製造を主トスル造修施設整備費(昭和17年度)、第八十一回帝國議會(昭和17年12月26日~昭和18年3月25日(通常))において「二、水陸諸施設急速整備ニ要スル経費(臨軍)(3)航空兵器造修施設整備費(昭和18年度)148,539,000円が成立します。

4月、艦本において鈴鹿工廠(假称)設立準備委員(長:齋尾慶勝造兵少将、建設主任:内田亮之輔大佐、三品技師、相川技手、山田一雄技手、佐野隆一技手、林猛書記)が任命され、10月、鈴鹿郡に進出、県知事、郡長、村長の協力を得て用地買収を開始、昭和17(1942)年3月5日、海軍艦政本部において仮称J廠の新設が裁可されます。

昭和17(1942)年4月、準備委員の指揮のもと(社)海軍施設協力會(昭和17年4月、建設業者400社により結成)加佐登部隊(㈱竹中工務店、㈱間組、㈱北川組、㈱中島組、㈱錢高組)が仮称鈴鹿海軍工廠建設工事を着工、昭和18(1943)年4月1日、工員養成所が開所、25日、第一次用地買収(5,500,000㎡)が完了し、6月、豊川、横須賀など他廠からの転勤者675名、応徴士690名が配属、第一期工事が完了した6月1日、未完成ながら鈴鹿海軍工廠(齋尾慶勝造兵少将、横須賀鎭守府所管、業務に関しては海軍艦政本部長の区処下)が開庁します(以下「鈴廠」と略)。

工廠の組織は工廠長、總務部(内田亮之輔大佐)・機銃部(島田泰興大佐):航空機銃の生産・火工部(内田大佐兼務):同弾薬包の生産・會計部(森岡龍夫主計大佐)、醫務部(銅直杉造軍医大佐)でした。

鈴廠は総面積8,500,000㎡(建築物410,000㎡)、従業員140,000名、九七式七粍七固定機銃(年産)4,000挺、同弾薬包10,000,000発、二十五粍機銃弾薬包6,000,000発、同信管6,000,000発、信管(砲用1,400,000、航空用2,400,000、水雷用100,000、時計100,000)、火管(砲用1,900,000、航空用100,000)の新製を予定し、工事を続行、昭和19(1944)年末に竣工します。

鈴鹿市のあゆみ』によると
組織にはさらに購買所(各官舎・工員住宅に設置され従業員用の日用雑貨を販売)を管理する物資部があった様です。
また、鈴廠の計画は予算3億円、総面積21,500,000㎡、従業員30,000名、製造品目は七粍七固定・旋回機銃、十三粍機銃、二十粍機銃、同七粍七弾薬包(年産)150,000,000、十三粍弾薬包30,000,000、二十粍弾薬包6,000,000発でしたが、面積3,600,000㎡、従業員10,000名超、製造品目は七粍七固定・旋回機銃、十三粍機銃、七粍七・七粍九弾薬包2,700,000、十三粍機銃弾薬包1,600,000、三十粍機銃弾薬包10,000、爆弾薬包1,600,000、同信管2,000発に縮小されたとあります。

当時、航空機銃の生産は豐川、横須賀、鈴鹿、多賀城各海軍工廠、及び民間の大日本兵器㈱(大口径機銃:膅径20㎜以上)、㈱日本製鋼所(中口径:膅径10-19㎜、小口径:膅径10㎜未満)が、同機銃弾薬包は各種を豐川、大口径を多賀城、大日本兵器㈱、中・小口径を横須賀、鈴鹿、旭兵器製造㈱が新製しました。

開庁以降、鈴廠は機銃部において九七式七粍七固定機銃、昭和19(1944)年11月から二式十三粍旋回機銃の、火工部において両機銃の弾薬包の新製を開始します。

昭和19(1944)年7月7日、我が国はサイパン島、8月3日、テニアン島、11日、大宮島(グアム)を相次いで失陥、B29による本土空襲が迫るなか、10月5日、海軍次官・井上成美中将より各鎭守府・警備府司令長官に生産施設の疎開、防護、偽装を促進する『工作廳・作業廳ノ防護強化方針』が示達されます。
鈴廠は各部・各工場の移転先として三重県立神戸中学校(神戸分工場・・・未成)、同松坂工業学校(松坂分工場・・・未成)、鈴鹿郡関町観音寺山(隧道式、關分工場)、亀山実業学校西丸校舎(龜山分工場)、岐阜県高山市江名子・中山・斐太中学(隧道・地上、高山分工場・・・未成)、石川県大聖寺町(隧道式、大聖寺分工場・・・未成)を選定、所有者との折衝を開始、12月、工場建設、移転を開始します。
※『鈴鹿市の戦争遺跡』、『亀山市史』には疎開工場として他に亀山実業学校西丸校舎(龜山分工場)の記載があります(『鈴鹿市の』“昭和20年4月1日開場式”、『市史』“関分工場の前段階の疎開工場”)が、一次資料には無く位置的に近傍、開設披露式が同一日である関分工場と同一の施設(未完成の関分工場の機械、もしくは材料・製品置場)と思われます。

-疎開工場 詳細-
・工場名 工作機械  疎開工場
・本廠 1,788
・関   180  第三機銃工場(十三粍旋回機銃)1/3 ・ 火工部 ・・・稼働
・高山  556 第二機銃工場(七粍七固定機銃) ・ 火工部
・神戸  94  第三機銃工場(十三粍旋回機銃)1/3
・松阪  54  火工部
・大聖寺 63  火工部

昭和20(1945)年1月26日、神戸分工場、4月1日、關分工場の開場式を挙行、6月、本廠の建物疎開(解体作業)を開始します。
海軍省は疎開による生産能力低下を2割以内に留めるべく要求しますが、疎開率2割で既に生産能力は2割低下してしまいます。

鈴廠は航空造兵を海軍艦政本部が管掌する組織的問題、材料、工作機械の不足、急迫する戦局に伴う相次ぐ技術者、熟練工の出征による人員不足、工場疎開により生産力が著しく低下するなか、8月15日、『大東亞戰爭終結ノ詔書』を拝し、16日、停戦を迎えました。

-鈴廠における機銃、同弾薬包の生産実績-
          17年  18年   19年         20年
七粍七固定機銃   150  2,015  375(764説あり) 
十三粍旋回機銃            1,245(1364説あり)  1,110

七粍七弾薬包        7,830  17,250         6,600 (千発)
十三粍弾薬包(二式・三式)      8,960          5,510 (千発)
※信管不明


17日、鈴廠は製造、工事を停止、海軍大臣より18日、嘱託、応徴士、20日、雇員、傭人、工員、学校報国隊、女子工員、同挺身隊、21日、軍人の解員(9月1日付)が示達され賃金、退職金、旅費、配給物資を支給し即日勤務解除します。
また、仕掛り品、部品類を集積し分類整理、目録作成等の残務整理を開始します。

28日、鈴廠は『戰争終結ニ伴フ國有財産處理ニ關スル件』の閣議決定により大蔵省に移管されますが、9月28日、米第6軍第1軍団第98師団が和歌山に上陸、29日により三重県へ進駐を開始、10月20日、本廠が米野砲兵第368大隊ジョセフ.G.カンテ中尉(26日、關分工場が同中尉、11月6日、高山分工場がプール中佐、12日、松阪分工場がモーグレー大尉)に接収され、11月5日、鈴廠は閉庁、物件管理は米軍接収のまま三重県に移管され、11日、弾薬、火薬類を引き渡します(接収解除の時期不明)。

11月9日、『緊急開拓事業実施要領』の閣議決定により鈴廠内の空地の開墾が開始され、生産設備は賠償指定を受け、大蔵省名古屋財務局の管理下に置かれ、海外搬送されます(賠償指定解除時期、不明)。

昭和21(1946)年5月3日、鈴鹿市は市内の軍事施設を有効的に転用すべく市臨時対策部(企画係・企業係)を設置、鈴鹿蚕業㈱が進出するも、昭和22(1947)年、撤退、企業誘致が進まないなか、建物は随時解体され公共施設の資材として転用、昭和23(1948)年、空地の農地としての整備が行われます。

昭和22(1947)年4月16日、市臨時対策部は廃止、企画調整課、9月1日、商工課商工係が事務を継承、昭和25(1950)年12月1日、市は誘致に応じた企業に対し奨励金を交付(後、減免処置も付加)する『工場設置奨励条例』を制定するとともに、企業進出に際し工場用地取得(鈴廠跡地は国有地)の融通、不要旧建物の撤去、地元住民との交渉、道路整備など条件を付加します。

昭和28(1953)年8月、旭ダウ㈱(現、旭化成㈱)、昭和32(1957)年8月、倉毛紡績㈱(現、イオンモール)、昭和35(1960)年5月、本田技研工業㈱、㈱日本陸送などが相次いで進出、鈴廠の施設は殆どが撤去され現在に至ります。


主要参考文献
『鈴鹿市のあゆみ 軍都から平和都市へ 市制60周年記念』(平成14年7月 鈴鹿市)

『鈴鹿市史 第3巻』(平成元年 鈴鹿市教育委員会 鈴鹿市役所)

『鈴鹿の記憶 戦中・戦後の証言と資料 』(平成21年3月 鈴鹿市文化振興部文化課)

『鈴鹿市の戦争遺跡』(平成27年3月 鈴鹿市の戦争遺跡を保存・平和利用する市民の会)
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盡忠報國

Author:盡忠報國
大阪在住、遂に40代になってしまった男児です。

 明治開国以降、幾多の国難に立ち向かった先人達。
 光輝ある精強・帝國陸海軍が各地に築いた国防・軍事施設、そして祖国の弥栄を願い悠久の大義に生きた殉国の英霊の志に触れるべく訪問した顕彰・慰霊施設を紹介するとともに、戦後歪められた先人達、国軍・軍人の名誉を回復する事を目指し記述しています。

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